☆テストから本番稼働へ1
・業務手順書と運用マニュアルの完成
・業務手順書：利用部門のためのドキュメント
・運用マニュアル：システムを運用する部門のためのドキュメント
・テストの結果を生かして、問い合わせ、トラブル、対応策のFAQ
・開発チームから運用・保守チームへの引継ぎ
・運用・保守チームへの引継ぎ、教育計画
・設計、製造段階に運用担当者の参画
・運用担当者の中に開発経験者が加わる
☆運用マニュアルの内容例
項目
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内容
システムの構成
|【システム・ハードウェア一覧】
|・サーバ機器構成
|・クライアント端末一覧
|【システム・ソフトウェア一覧】
|・OS,ミドルウェア、各種ツールの名前,バージョン
システムの運用
|【運用体制】
|・担当者と役割
|・障害児の連絡体制、連絡先
|【運用内容・運用手順】
|・システムの起動、終了、リブート
|・データのバックアップ
|・プログラムの変更の手続き,実施方法
|・障害の監視、トラブルへの対応
システム障害と対策
|【想定される巣ステム障害の一覧】
|・影響の度合い、検出方法
|・対応手順
☆テストから本番稼働へ２
・本番稼働後の対応
・本番直後はユーザの不慣れやバグで、問い合わせ、トラブルが多発
・サポート体制の整備
-運用テスト部隊をサポート要員として配置
-ヘルプデスク
・追加機能の開発に備えて、システムのテスト環境をしばらく残す
☆本番稼働直後のユーザ対応が肝心!
システムを狙い通りにユーザに活用してもらえるか!
最初の印象がユーザのシステム評価を左右する!
☆稼働後は顧客の所有物
検収が済んで本番稼働
システム：
開発企業の所有物 →
顧客企業の所有物
・プログラムやデータの変更
開発時のように勝手に実施してはいけない
顧客の所有物であり、顧客の管理責任下にあるもの
・変更の必要性、影響度を開発側が勝手に判断してはいけない
・顧客の定めた運用方法に従って、正式な申請・認証手続きを得る
・変更管理、バージョン管理は顧客企業の責任で実施する
・運用マニュアルは、開発側、顧客側がお互い協力して作成する
☆設計の仮設を確認
・本番稼働したら、設計上の仮設の確認が必要
・稼働すると実績データが集まる
見積もり、設計時の仮設が検証できる
・実績に応じて仮設条件の修正
・今後の対策の検証
ハードウェアの増強は必要か
ソフトウェアの修正、改善は必要か
・発生可能性の高いトラブルを未然に防ぐ
☆設計上の仮設：稼働後の確認項目の例
項目
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確認内容
トランザクション量
|・トランザクションによるシステムやネットワークへの負荷
|・ピーク時のトランザクションの負荷見積り
レスポンスタイム
|・オペレーション別のレスポンスタイム
|・時間帯など条件によるレスポンスタイムのバラツキとその原因
|・プリンタ印刷などのレスポンスタイム
サーバへの負荷
|・CPU使用率
|・IO使用率
データ量
|・ネットワーク間の通信量
|・データベース容量
データベースへの負荷
|・データベースへのアクセス頻度
|・DBMSによるパフォーマンス解析
☆運用管理しやすいソフトウェア
・本番稼働後の運用管理部門の仕事
-インストール作業、バージョンアップ作業
-ユーザに対する支援業務
-ユーザの誤操作対応
端末がフリーズ
-ユーザが勝手に使用ソフトをインストールしないよう管理方針の周知
システムの動作不調,セキュリティの問題
-企業の組織変更、人事変動対応
システム再設定、インストール、利用検収の実施
-サーバ、端末のハードウェア対応
-ネットワーク、回線対応
-障害発生時の原因切り分け、回復企業
☆ソフトウェア開発者は
・運用しやすいソフトウェアを意識した設計
・運用に対するアドバイスや提案などの支援が必要
☆保守の分類1
修正のための保守
☆テストで検出できなかった欠陥が発覚したときの対応
・ふつうは、開発側の責任となる
・顧客の立場を考えて、トラブル、バグに対応する
・修正保守による二次トラブルを避ける
慌てず確実に
・プログラムの修正に加えてドキュメントの修正も確実に行う
・大幅な修正、変更はユーザが戸惑う恐れがある
リリースの範囲、タイミングを考える
☆保守の分類2
改正のための保守
☆外部環境や顧客要求の変化に対応し、ソフトうゎの改正を行う
・変更に対し、適切な対応ができない → 開発失敗とみなされる
・システムへの要求木のは変わるのが当たり前と考える
・変更しやすいソフトの開発を心がける
・「保守性」は品質特性にも含まれる
・「保守性」は設計工程で、作りこまれる
☆保守の分類3
防止のための保守
☆近いうちに発生しうるトラブルを察知し、事前に対応をしておく
・予想される障害
ハードウェア障害、データベース障害・・・
・運用管理者は全部を見る必要がある
・迅速に対応できるように、運用管理者向けの「障害対処マニュアル」を準備する
・障害原因の切り分けが一番重要
・運用管理できるように教育・訓練を実施する
